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【悲報】識者が選ぶ2020年に生き残る会社と消える仕事

この記事の所要時間: 5049

 
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2020年、日本では東京オリンピックが開催されますね。

巷では、オリンピックによって景気が良くなるといった話しや、消費税アップで消費が落ちこむといった話、2020年以降急速に景気が悪化するなど、様々な憶測が飛び交っている状況です。

2020年に向けて、私たちの生活や仕事は、どうなってしまうのでしょうか。

そこで本日は、2020年になくなる仕事と生き残る会社について、識者の意見を中心にご紹介させて頂きます。

Googleの想像する未来とは

Googleの創業者でありCEOのラリー・ペイジは、「今後人工知能が急速な発展を遂げ、現在日常的に行われている仕事の殆どをロボットが受け持つようになるだろう」「そして、10人中9人は、違う仕事をしているだろう」と明言しています。

また、「テクノロジーの進化によって、効率を100倍良くし、生活は今より劇的に良くなり、生活費も驚くほど安くするだろう」とも語っています。

テクノロジーの発展により、人間の仕事がどんどん減って行くであろうことは、オックスフォード大学やビル・ゲイツも同様に予言していることです。

ソフトウェアの発展によって、運転手やウエイター、看護師などの代行を行なうようになるため、仕事の重要はどんどん減っていき、特に大したスキルを必要としない仕事は、今後20年でどんどん少なくなるだろうと指摘しています。

つまり、単純作業は全てテクノロジーが代行し、人間の入る余地が無くなるという事ですね。

Googleのラリー・ペイジは、たとえテクノロジーが人間から仕事を奪い、生きる意味の喪失や、民主主義の崩壊に繋がるとしても、この流れは止まらないだろうと予想しています。

現に、ラリー・ペイジは、Googleの事業から得た巨額の資金を、こうしたテクノロジーの発展へとどんどんと投資を行なうと明言していますね。

テクノロジーが人間の仕事を代行することによって、生産性は上がり、国家の繁栄に繋がります。

一方で、人員が必要ではなくなることで、雇用が創出されず失業者が増えることににも繋がってしまいます。

昔のように、会社が儲かれば雇用が生まれるという常識は通じなくなったという事でしょう。

識者が考える2020年に「生き残る会社」「なくなる仕事」

2013年発行の週刊現代では、2020年に「生き残る会社」「なくなる会社」が特集されていました。

あれから3年が経過し、現実味は益々増しています。

どんな会社に就職や転職をすべきか、または投資すべきかなど、今後の参考になるはずです。

秋野充成(いちよしアセットマネジメント執行役員)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
村田製作所
日揮

今後は電気自動車よりも燃料電池自動車が主流となるため、技術的に先行するトヨタ自動車には成長の期待が高い。スマートフォンなどの携帯端末が小型化・高機能化の進展が予想され、村田製作所は、搭載部品で高シェアを誇っている。シェールガスがアジアでも算出拡大していく中、日揮はLNGプラントに強く、活躍の場が広がると予想。

なくなる仕事の予想

コピー・FAX・プリンター関係

これからは資源保護の観点からペーパーレス化が進み、スマホ、タブレット端末などで文書を受信して見るようになる。クラウド化によって、大量のデータやコンテンツが保管できるようになることもペーパーレス化を進めると予想。

証券・不動産ブローカー

貯蓄から投資への流れを加速するために、個人が取引所へ直接注文できるネットワークが構築される。個人の大資本運用時代到来で、不動産の流通も加速する。高い手数料を払う必要がない新しい市場が出来ると予想。

阿部和義(元朝日新聞経済部編集委員)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
キヤノン
大和ハウス工業

理念にブレがなく、モノづくりに対する人材育成や、毎年1兆円近くの研究開発費などを継続して投資しているトヨタは盤石である。キヤノンは実質的な創業者である御手洗毅の精神、「人を大切にする」精神が生き続けている。大和ハウスは、創業者である石橋信夫の精神を樋口武男が引き継いでおり、ブレがないので安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

安藤富士男(ちばぎん証券顧問)の予想

生き残る会社の予想

東レ
日本海洋掘削
三菱重工業

圧倒的な技術力と開発力を持つ東レの炭素繊維複合材の世界シェアは1位で不変である。日本海洋掘削は、日本で唯一の専業の海洋石油・ガス単行企業で、日本経済水域での資源開発に大いに期待ができる。三菱重工は日本最大の防衛産業であり、ロケットや客船など宇宙分野や海洋分野にも強いためと予想。

なくなる仕事の予想

高速道路の料金徴収業務

主要有料道路のほぼ全域で、普及が進んだETCによって、料金徴収業務の需要は激減する。新車には組み付け時からのETC設置が進んでおり、さらにはETCを利用した料金サービスが拡大。2020年には、普及率がほぼ100%になると予想。

受付・案内業務

音声入力のテレビ、PCやタブレットでの対応や専用ロボットの案内が主流になってくるため、デパートや大型ビル、会社窓口などでの受付や案内業務はすでに減少傾向にあるが、それに拍車がかかるだろうと予想。

石黒英之(岡三証券日本株式戦略グループ長)の予想

生き残る会社の予想

リロHD
JP HD
エス・エム・エス

日本企業の海外進出が増加するのに合わせて、海外赴任支援業を行なうリロHDは、成長が続くと予想できる。政府が女性の活躍を後押しする中、全国で保育所などを運営しているJP HDが成長する余地は大きいと考えられる。日本は急激な少子高齢化社会に向かっており、介護や医療向けの人材紹介を行なうエス・エム・エスが業績を伸ばす可能性が高いと予想。

なくなる仕事の予想

電車の運転手・車掌

センサーやGPS技術の進化によって、決められたルートだけを走る乗り物は今後、無人運転が可能となると予想。

通訳、速記、ワープロ入力

音声自動翻訳システムの技術はすでに構築されつつあり、今後数年間の改良を経て、2020年には、技術が確立している可能性が高いと予想。

泉谷渉(産業タイムズ代表)の予想

生き残る会社の予想

三菱重工業
富士重工業
パナソニック

3社いずれもシェールガス革命の恩恵を受ける企業。シェールガス革命により、造船業は3~4割は受注増を見込め、航空機事業は10~15倍に市場が拡大すると言われている。造船や航空に強い三菱重工や航空に強い富士重工業は、得られる恩恵が大きい。シェールガス革命では燃料電池車も期待できるため、燃料電池に優れたパナソニックも業績を伸ばす可能性が高いと予想。

なくなる仕事の予想

井上哲男(MCPアセット・マネジメント証券チーフストラテジスト)の予想

生き残る会社の予想

ユーグレナ
UBIC
ケアサービス

ミドリムシを中心とした製品開発に力を入れているユーグレナが、世界的な食糧問題を解決することに期待している。企業の海外進出が加速している為、海外での訴訟や危機対策支援を行なうUBICはニーズが高まる可能性が高い。2020年には65歳以上の品行比率が29%まで上昇するため、介護のケアサービスの需要が膨れ上がると予想。

植木靖男(証券アナリスト)の予想

生き残る会社の予想

三菱地所
武田薬品工業
クボタ

土地の価値は不変であるため、東京が首都で在り続ける限りは三菱地所の地位も不変である。不老長寿は人類の永遠の欲望であるため、転じて健康医療も永遠であり、業界トップである竹田製薬工業は注目される。世界的には人口が爆発的に増えており、食料や農業分野の急成長が見込まれるため、世界で売れるトラクターを持つクボタは超有望であると予想。

小笠原泰(明治大学国際日本学部教授)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
ソニー
山崎製パン

トヨタ自動車は、日本企業としての確固としたコアアイデンティティを保ちながら、世界展開をしていくであろう。ソニーは、資源をソフトや金融部門に集中し、本社をアメリカに移すことで、生き残るのではないかと予想できる。日本独特の食パン文化を支えるや山崎製パンは、代替性が低く、構造的に生き残る企業の好例であるため安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

一般事務、秘書

単純軽作業などは、コストの安い海外にアウトソーシングされると予想。

プログラマー

プログラミングそのものが機械化されると予想。

中間管理職

明日休職しても業務上支障のない管理職の削減に着手すると予想。

岡村聡(S&S Investments代表)の予想

生き残る会社の予想

ソフトバンク
三菱商事
キリンHD

果断な意思決定の出来るオーナーがいる企業は強い。ソフトバンクは、2020年に時価総額で世界一の通信企業になる可能性が十分にある。実質投資業を営んでいる三菱商事は、円安の効果もあって、円建て決算にて最高益を更新して行くであろう。キリンHD、は、ブランドを武器にして、消費が爆発する新興国市場にて堅調推移して行くと予想。

なくなる仕事の予想

レジ係

RFID(個体識別)タグが商品に搭載されることで、スマホ決済が普及すると、会計は自動化され、レジは不要となると予想。

倉庫作業員、工場労働者

いずれもオートメーション化による雇用減が顕著となる。大規模流通施設では、すでにロボットが活躍している。しかも、作業ロボットの価格は下がり始めているため、倉庫作業員、工場労働者の仕事はなくなると予想。

ヘッジファンドマネージャー

海外流出が顕著となる。2014年に配当課税が20%に戻り、2015年には所得税の最高税率が引き上げられるため、日本の金融商品を海外で海外で取引することが主流となる。シンガポールや香港に人材が集中し、日本には営業担当だけが残ると予想。

岡山憲史(法政大学経済学部准教授、元財務官僚)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
ファーストリテイリング
ソフトバンク

自動車販売台数で世界1位に返り咲いたトヨタ自動車。「ユニクロ」ブランドで、圧倒なアジアナンバーワンブランドを目指しているファーストリテイリング。アメリカ企業買収で、モバイルインターネット世界一位を目指すソフトバンク。世界を視野にナンバーワンを目指す企業は別格であると予想。

なくなる仕事の予想

教育

小中高で年間300~400校が廃校になると予想。

小黒一正(法政大学経済学部准教授、元財務官僚)の予想

生き残る会社の予想

JR東日本
NTT
ヤフー

インテルの経営者は「3年のオペレーションを誤れば倒産する」と言っている。日本企業も、このくらいの危機感がなければ、独占や寡占に支えられるJR東日本やNTTなどしか生き残れないであろう。インテルのような経営努力をしているヤフーには、応援の意味も込めて期待したいと予想。

なくなる仕事の予想

専業主婦

財政危機の影響が大きいのが専業主婦。年金財政を安定化させるためには今後、支給開始年齢のさらなる引き上げは避けられない。老後の生活を考えれば、女性も働きに出る必要があり、裕福な家庭を除き専業主婦は減少すると予想。

岸博幸(慶応大学大学院メディアデザイン研究科教授)の予想

生き残る会社の予想

ファナック
エイベックス・グループ・HD
赤城乳業

世界中の向上に、ITを備えたロボットが続々と導入されていくため、産業機械のトップであるファナックは安泰である。ローエンド市場にガリガリ君というブランドを定着させた赤城乳業や、コンテンツに限らない事業へと拡大を続けるエイベックス・グループ・HDは、絶えずイノベーションを起こして生き残る会社であると予想。

なくなる仕事の予想

一般事務、秘書

欧米ではリーマン・ショック以降、この職種の雇用者数が最も減少していおり、一般事務や秘書はなくなる仕事であると予想。

楠木建(一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授)の予想

生き残る会社の予想

ファーストリテイリング
東レ
コマツ

自社の「土俵」にこだわり続けること。顧客にとっての独自の価値が何なのかを考え、その価値を作り続けること。この2つを徹底的に追求し続けることで初めて、企業というのは、「なくなってしまうと、世の中の人々が大いに困る存在」となることが出来る。その為、ファーストリテイリング、東レ、コマツは生き残る企業であると予想。

なくなる仕事の予想

古我知史(ベンチャーキャピタリスト)の予想

生き残る会社の予想

コンビニ業態
ファナック
味の素

銀行、郵便、交番といった役割までカバーする日本独自のコンビニは、世界に普及する業態である。中国の人件費高騰を受けて、ロボット事業などを牽引するファナックの存在は高まってくる。世界的な人口爆発を受けて、食料を美味しく加工する事のできる味の素のアプローチは、益々必要とされると予想。

なくなる仕事の予想

中間管理職

必然的に組織はフラット化すると予想。

教育

少子化社会では、知識の伝達しか出来ない教員は生き残れない。高校生までの知識は1つのメモリーデバイスにまとめられ、知識として簡単にすぐ得られる時代となると予想。

交番の警察官

監視カメラやセンサーにより、記録されるビッグデータが警察官の仕事を侵食する。犯罪は記録を元に捜査や検証が行われ、不慮の事故の危険は、事前に警察に察知されてしまうようになる。交番は年々減少しており、今後はコンビニが駆け込み寺の役割を果たすようになると予想。

小宮一慶(小宮コンサルタンツ代表)の予想

生き残る会社の予想

三菱商事
デンソー
ユニ・チャーム

世界で食品や資源など、幅広い事業に投資を行なう三菱商事は、人材も充実している。燃料電池車の普及が進めば、デンソーの部品需要が増加し、アフリカなどの車需要の急増も取り込むことが出来る。日用品で海外展開が盛んなユニ・チャームは、コスト管理能力なども良好であり、安定度や将来性の面でも高い予想。

なくなる仕事の予想

新聞配達員

有機ELは、髪のように折り曲がるディスプレイが可能。新聞をデジタルデータで読む人を増やすと予想。

電車の運転手・車掌

都心の地下鉄では、ホームにガードドアを設置し、自己防止に効果があり、他の路線にも浸透すると予想。

佐々木大輔(CFO代表、元グーグル)の予想

生き残る会社の予想

セブン-イレブン・ジャパン
鹿島建設
ヤマト運輸

ITが進化するのと逆に、リアルな接点が着目されるようになってくる。セブン-イレブン・ジャパンの優れた流通インフラは、ネット通販にも侵食されることがない。また、ネットが進化するほどに、ヤマト運輸の物流サービスは輝きを増してくる。東京は土地の有効活用が遅れているため、今後も鹿島建設は有望であると予想。

なくなる仕事の予想

訪問型営業

すでにアメリカの有名ネット企業は、訪問型営業を置いていない。営業コストを削減して、投資はより製品開発に集中していく流れになる予想。

鈴木貴博(百年コンサルティング代表)の予想

生き残る会社の予想

セブン-イレブン・ジャパン
ファナック
ソフトバンク

少子高齢化が進む中で、どう考えてもコンビニの重要性は高まる一方であるため、業界トップのセブン-イレブンの生き残りは確実である。ファナックのロボット需要は、引き続き世界中で高まる。激動の事体に突入するITや通信業界での生き残り条件は、経営者の力である。孫正義氏の手腕に期待したいと予想。

なくなる仕事の予想

ガソリンスタンド

スタンドの減少で不便さが増し、それが原因で、車の需要を更に縮小させ、車検、修理の仕事も激減し、最後はディーラーに取り込まれると予想。

自然エネルギー関連

太陽光パネル事業が、中国勢に敗れ、産業育成の意味がなくなり補助金が打ち切られると予想。

塚本潔(経済ジャーナリスト)の予想

生き残る会社の予想

富士重工業
ソフトバンク
セブン-イレブン・ジャパン

あえて数を追わず、愚直に自社技術を磨き続ける富士重工業は固い。業界の異端児さながら、世界を部隊に異次元のビジネスを展開するソフトバンク。「変化し続ける限り飽和はない」とし、小売だけでなく、金融、PBまでも手掛けうるセブン-イレブン・ジャパン。企業の独自性が生き残りや発展のカギであると予想。

なくなる仕事の予想

小規模農家・兼業農家

TPPの影響を受ける。サラリーマン兼業で果樹園や野菜栽培の農家は、高齢化に加えて、TPPによるコスト競争に敗れ、離農者が続出すると予想。

中間管理職

大企業が管理系の削減に着手すると予想。

津田栄(経済・金融アナリスト)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
ファナック
三菱重工業

海外で成長できる企業は生き残る事が出来る。トヨタ自動車は、北米だけではなく、今後はアジアや南米などの成長が高い地域での販売増が見込まれる。ファナックは、中国での需要増に期待したい。三菱重工業は、発電、航空、宇宙事業、ごみ焼却施設やトンネル掘削シールドなど、幅広く世界で売ることが出来ると予想。

なくなる仕事の予想

仲卸業者

ネットの普及や発展で、商品、製品、情報を仲介する卸売業は縮小化。TPP参加に伴い、日本の仲卸業の存在は、コスト増やビジネスの減速要因となるため、今後は中抜けしたBtoB、BtoCの取引が主流となる可能性が高いと予想。

金型職人

3Dプリンターの登場で、誰もが自前で、かつ低コストで金型を作れるようになると予想。

出川通(テクノ・インテグレーション代表)の予想

生き残る会社の予想

日立製作所
本田技研工業
三菱化学

「モノ造り」から「もの創り(イノベーション)」へと転換できつつある企業を選んだ。日立は総合社会インフラ創出企業、ホンダは創造型の企業、運搬機械創出企業、三菱化学は未来価値創出型の総合素材企業。これらの企業が残らなければ、豊かな日本は、2020年には存在しないと予想。

なくなる仕事の予想

中間管理職

アイデアを出せない調整、会議型の中間管理職は消えると予想。

一般事務、秘書

単なる連絡係は、情報機器などに置き換えられると予想。

倉庫作業員、工場労働者

いずれもオートメーション化による雇用減が顕著となる。さらに新興国への海外移転もあり、仕事は激減すると予想。

豊島逸夫(マーケットアナリスト)の予想

生き残る会社の予想

セブン-イレブン・ジャパン
日産自動車
東芝

セブン-イレブン・ジャパンは、これから増加する老人の一人暮らしに対応したサービスをすでに展開している。日産は、アメリカではトヨタ自動車に水を開けられているが、今後は中国であり、日産は中国に強い企業である。原発輸出が将来のドル箱ビジネスであることを考えると、原発ビジネス大手の東芝は、生き残りが必至であると予想。

なくなる仕事の予想

中野晴啓(セゾン投信代表)の予想

生き残る会社の予想

JR東日本、JR東海
TOTO
日立製作所

交通インフラは経済活動の基盤である。JR東日本、JR東海が持つ高速鉄道運行技術は、海外でも強力な競争優位性を持っている。世界的な生活水準の向上によって、TOTOの洗浄トイレには、独占的に市場を獲得出来る可能性もある。シェールガスをベースとした発電所建設需要は莫大で、日立はその主役となり得ると予想。

なくなる仕事の予想

小規模農家・兼業農家

TPP実施後の作物の流通は商社などが狙い、農協は急速に役割を終えるであろうと予想。

大手電力会社

電力自由化の趨勢は、グローバルスタンダードである。安価な電力供給は、日本経済再生の必須条件であり、早晩発送電分離が法制化され、抜本的な制度改革が起こるのは必定と予想。

中原圭介(エコノミスト、アセットベストパートナーズ代表)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
三菱UFJFG
セブン-イレブン・ジャパン

仮にドル円が80円まで上昇しても利益を出すことが出来るトヨタ自動車は強い。三菱UFJは、盤石の財務基盤に加え、東南アジアや欧米にも進出し、海外拠点での売上向上もみ込む事が出来る。少子高齢化で内需低迷は続くが、外食需要を侵食して、増加し続けるコンビニは強い。セブン-イレブン・ジャパンは別格であると予想。

なくなる仕事の予想

自然エネルギー関連

原発再稼動がなくても、安価な天然ガスを使った火力発電により、売電価格が下落し事業としては成り立ちにくいだろうと予想。

金型職人

3Dプリンターは、国家プロジェクトで開発・発展が進んでいる。中小企業は早期の対策が必要であると予想。

成毛眞(元マイクロソフト日本法人代表)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
メガバンク
日立製作所

何が起きてもおかしくない時代に生き残りを占うのは難しい。あえて言うなら、絶対に痩せない日本の中核企業ということになる。日本に多くの雇用や下請け企業があるトヨタ自動や日立製作所はもちろん、金融システムの中核を担うメガバンクは国家が身を挺してでも守ると予想。

なくなる仕事の予想

大手電力会社

既存電力大手には、発送電分離が待ち受けると予想。

楡周平(作家)の予想

生き残る会社の予想

アマゾン・ジャパン
楽天
第一次産業

高齢化で圧倒的に伸びるのがITを駆使した宅配業。アマゾンや楽天の物流システムは、スーパーをも凌駕する可能性があり、買い物難民問題も解決する。一方で、日本経済に明るい兆しはなく、今後はお金よりも実物が重視される時代になる。食料を生産する第一次産業は安泰だと予想。

なくなる仕事の予想

レジ係

アマゾン、楽天などのネット通販が急速発展、普及しており、スーパーとの競合が顕著となると予想。

ガソリンスタンド

燃費の良い車の普及で、ガソリンの需要が縮小し、ガソリンスタンドの経営を圧迫すると予想。

藤和彦(世界平和研究所主任研究員)の予想

生き残る会社の予想

公益社
知能システム
体外受精クリニック業態

少子高齢化は、価値観を大きく変える。毎年死亡者は増加するので、葬儀会社の公益社は需要が増加する。今の若者は、葬儀会社への就職に抵抗がなく、人材も集まる。ペット型のロボットメーカーの知能システムは、一人暮らしの老人の福音に期待される。晩婚化で、体外受精クリニックは、今後も盛況であると予想。

なくなる仕事の予想

藤根靖晃(ティー・アイ・ダヴリュ代表)の予想

生き残る会社の予想

コマツ
JT
国際石油開発帝石

日本経済が仮に崩壊したとしても、この3社は生き延びる。コマツは強固なグr-バル体制を確立している。JTは、実は高い技術力を持った企業である。買収先ブランドの再活性化も得意とし、M&Aで新興国への販路も開拓している。国際石油開発帝石は、海外売上高比率が5割に達しており、隙はないと予想。

なくなる仕事の予想

証券アナリスト、ファイナンシャルプランナー

大資産運用時代において、アナリストは従来より深い調査分析が求められ、顧客との高い信頼関係も生き残りの条件である。ただし、給与水準が低下傾向で人材確保が難しくなると予想。

藤本誠之(SBI証券シニアマーケットアナリスト)の予想

生き残る会社の予想

はせがわ
シマノ
日本銀行

確実に増えると想定できるは、死亡者数である。仏具は特殊商品のため、価格競争が起こりにくく、業界トップのはせがわは、安定成長を見込まれる。自動車部品最大手のシマノは、エコ意識の高まりが追い風となる。電動自転車の増も見込める。日銀が破綻する時は、全ての日本企業が破綻していると予想。

なくなる仕事の予想

通訳、速記、ワープロ入力

2020年までの技術革新によって、音声の自動変化による文書作成が可能になると予想。

藤森徹(帝国データバンク情報部長)の予想

生き残る会社の予想

女性向け人材紹介業
資産運用コンサルタント
健康関連サービス業

キーワードは少子高齢化への対応。団塊世代の大量退職で労働力人口が激減するため、女性向け人材紹介業は有望である。高齢者中心の社会では、個人資産や健康の分野が注目される。特に、消費税をはじめ、所得税、相続税など増税が目白押しであるため、資産運用コンサルタントのニーズが高まると予想。

なくなる仕事の予想

レンタルビデオ

アップルのiTunesなど、コンテンツ販売は急速にダウンロード形式に移行している。レンタル関連事業も、ダウンロードする形態が徐々に主流になっており、従来の店舗型の記録媒体のレンタルは、衰退していると予想。

保田隆明(小樽商科大学ビジネススクール准教授)の予想

生き残る会社の予想

ソフトバンク
カルビー
ユニ・チャーム

時代の変化に対応するのはもちろんのこと、時代を作れる企業は最強である。ソフトバンクは気がついたら時代が同社に追いついたという状況を作る企業である。カルビーもユニ・チャームも、競合企業が内需低迷で苦しむ中で、いち早く海外展開を進めて企業であり、その果実は大きいと予想。

なくなる仕事の予想

参議院議員

財政再建への対応が遅々として進まず、社会保障の大幅カットが現実味を帯びる中、これまで以上に政治家自身も身を切る必要に迫られる。参議院の廃止による議員削減で手を打つというシナリオがあってもおかしくはないと予想。

真壁昭夫(信州大学経済学部教授)の予想

生き残る会社の予想

本田技研工業
京セラ
武田薬品工業

ホンダは、新興国のモータリゼーションをうまく取り込むうえに、航空機分野に参入するなど、高水準の企業戦略を持っている。IT関連製品が帰路に立たされる中、京セラの作る高機能の重要部材への需要は低下しないと予想される。M&Aでグローバル化に備える武田薬品工業にも期待が出来ると予想。

なくなる仕事の予想

郵便配達員

IT技術の進化とペーパーレス化の波が襲う。すでに年賀状が電子メールに置き換わっているように、ネットの普及により手紙の重要性が低下するだろう。その他、郵便物も宅配サービスに取って代わられる可能性が高いと予想。

オペレーター、コールセンター

通信関連機器の機能向上で、電話のオペレーターは不要になると予想。

訪問型営業

ネットを通じた商品やサービスの売買が急増するため、訪問型セールスの必要性が薄れると予想。

水野操(ニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車
東芝
三菱重工業

トヨタ自動車は、大衆車から高級車まで成功裡に展開する数少ない企業。高度な技術や開発の仕組みを持っているのも強みである。東芝は、インフラ、メディカルなど多角的に事業展開しており、短絡的なトレンドに左右されにく。三菱重工業も、航空宇宙、防衛産業など、息の長い事業を主力に持っており安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

プログラマー

欧米では、海外へのアウトソーシングが進んでいる。システム開発の仕組みさえ構築されていれば、個々のプログラマーが日本にいる必要もなくなってくると予想。

オペレーター、コールセンター

すでにコストの安い地方都市か、中国をはじめとする海外に設置する流れとなっており、日本人以外で対応するケースはますます増えていくだろうと予想。

森永卓郎(経済アナリスト)の予想

生き残る会社の予想

三菱重工業
パソナグループ
日立製作所

参院選後に安倍政権が暴走。軍事力強化と原発推進で三菱重工、日立製作所は事業を拡大する。第1の矢(金融)、第2の矢(財政)の政策で持ち直してきた日本経済だが、第3の矢(成長戦略)で超格差社会に突入している。コイズミ改革の悪夢が蘇る中、タケナカ銘柄のパソナは安泰と予想。

なくなる仕事の予想

安井至(東大名誉教授、元国連大学副学長)の予想

生き残る会社の予想

三菱重工業
トヨタ自動車
JR東日本

発展途上国のインフラ産業も手掛ける三菱重工は、現地とのすり合わせの力が高く、存在価値が高まると考えられる。トヨタのハイブリッド・システムはメルセデスやBMWでは実現出来ないことが世界に浸透しつつある。JT東日本も、スイカ、駅ナカなどサービス面が充実してきて固いと予想。

なくなる仕事の予想

新聞配達員

ペーパーレス化の流れは急速に進展する。ネットでデータを取れるようになるため、特に業界新聞は縮小すると予想。

山崎元(経済評論家)の予想

生き残る会社の予想

JT
三菱地所
三菱商事

逆風をバネにした企業は強い。JTはタバコバッシングの中で、国際化と総合食品メーカーの多様化に成功している。三菱商事も口銭を稼ぐモデルから、かつての冬の時代を経て、物流機能付き投資ファンドに生まれ変わった。『丸の内大家さん』三菱地所は、不動の安定感があると予想。

なくなる仕事の予想

証券アナリスト、ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーも現在のレベルではネットで代替が可能と予想。

生保レディ

人口減で業界は厳しいうえに、割安のネット生命や複数の会社の保険を販売する乗り合い代理店に侵食され、大手所属の生保レディは縮小するだろう。多くの顧客を抱えている少数の猛者もいるが、彼女たちは代理店として独立してしまうと予想。

吉川良三(東京大学院ものづくり経営研究センター特任研究員、元サムスン電子乗務)の予想

生き残る会社の予想

富士フィルム
日東電工
クボタ、コマツ、ヤンマー

10年後の変化を捉えられる企業しか生き残れない。過去の栄光を捨てて、業態転換が出来た富士フィルムや日東電工は、衰退したフィルムやテープを、高機能素材に発展させる事に成功した。コマツは、GPSを建機に組み込み、メンテナンスで事業を拡大させることに成功した。いずれも変化を読み取れた企業であり、安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

日本人の取締役

取締役の外国人比率を高めないと、グローバル競争下の情報戦争に敗れ、先を見越した経営戦略などが立てられない。執行役員は、日本人でもいいが、取締役を引退間際の体力が衰えた日本人ばかりが占める体制では危うくなると予想。

生き残る会社の予想 総合ランキング

トヨタ自動車(9票)
三菱重工業、セブン-イレブン・ジャパン(6票)
ソフトバンク(5票)
日立製作所、ファナック(4票)
コマツ、JR東日本、三菱商事(3票)
クボタ、JT、武田薬品工業、東芝、東レ、ファーストリテイリング、富士重工業、本田技研工業、三菱地所、三菱UFJFG、ユニ・チャーム(2票)

週刊現代の「生き残る会社」の総合ランキング結果は、このような結果となっています。

総合すると、やはり、トヨタ自動車が1位のようですね。

トヨタは、日本に基盤を構え世界と戦うというブレない信念と、世界でも負けない技術力、高い信頼性や緻密な利益構造など、どれを取っても隙がありません。

フォルクスワーゲンが勝手に自滅してしまった事もあり、しばらくはトヨタの黄金時代が続きそうな予感ですね。

オックスフォード大学が認定する10年で消える職業となくなる仕事

人間の仕事がロボット等や機械に取って代わられる事は、オックスフォード大学も指摘しています。

イギリスのオックスフォード大学で、AI(人工知能)等の研究を行っているマイケル・M・オズボーン准教授は、アメリカ国防省のデータに基づき、702の職種が、今後どれほどコンピューター技術により自動化されるのか、分析を行いました。

その結果、今後10~20年もすれば、アメリカの総雇用者数の47%の仕事が、自動化されるリスクが高いであろうという発表を行い、話題を集めました。

今まで人間が行って来たほぼ半分の仕事は、ロボットや機械が行なう未来が来るだろうということですね。

オズボーン准教授と、同じくオックスフォード大学のカール・ベネディクト・フライ研究員で著した『雇用の未来 コンピューター化によって仕事は失われるのか?』という論文によれば、以下のような職業や仕事がなくなる確立は90%以上であると予想しています。

主な「消える職業」と「なくなる仕事」

銀行の融資担当者、スポーツの審判、不動産ブローカー、レストランの案内係、保険の審査担当者、動物のブリーダー、電話オペレーター、給与・福利厚生担当者、レジ係、娯楽施設の案内係、チケットもぎり係、カジノのディーラー、ネイリスト、クレジットカード申込者の承認及び調査を行う作業員、集金人、パライーガル、弁護士助手、ホテルの受付係、電話販売員、仕立屋(手縫い)、時計修理工、税務申告書代行者、図書館員補助員、データ入力作業員、彫刻師、苦情の処理及び調査担当者、簿記や会計や監査の事務員、検査や分類や見本採取及び測定を行なう作業員、映写技師、カメラや撮影機器の修理工、金融機関のクレジットアナリスト、メガネやコンタクトレンズの技術者、殺虫剤の混合や散布の技術者、義歯政策技術者、測量技術者、地図作成技術者、造園や用地管理の作業員、建設危機のオペレーター、訪問販売員、路上新聞売り、露天商人、塗装工、壁紙貼り職人

これらの仕事は、無くなる可能性が極めて高いと、オズボーン准教授は述べています。

なくなる仕事の特徴を見ると、インターネットの誕生、グローバル化、テクノロジーの発展、ビッグデータの活用、3Dプリンターの誕生、といった影響を色濃く受けているように見えます。

3Dプリンターの誕生に関しては、日本ではそこまで大きなニュースになっていません。

だが、3Dプリンターは、アメリカでは国家プロジェクトで取り組むほど力を入れている分野であるため、アメリカ追従型の日本において、浸透するのは時間の問題であると言えるでしょう。

自宅プリンターで写真を印刷出来る技術が広まったことで、町から写真の現像屋さんは姿を消しました。

次は、3Dプリンターによって、それが引き起こされるかもしれませんね。

テクノロジーの進化は人間を不幸にするのか?

テクノロジーの進化によって、人間の仕事は奪われ、人類を不幸に陥れるなどとといった、恐怖をあおるような話を耳にする事があります。

ですが、個人的には、テクノロジーの進化は、人間にとってプラスであると考えています。

殆どの場合、脅し文句は、人からお金を巻き上げるための常套句として使われるものです。

肉体労働など、人間が行う必要の無い肉体的な負荷の高い仕事を、ロボットや機械が代行できる時代になったということは、大いに歓迎すべき事ではないでしょうか。

あくまでも問題となるは、ロボットや機械に仕事を奪われることで、収入を失い、人間らしい暮らしが出来なくなるかもしれない、という漠然とした心配でしょう。

オックスフォード大学のオズボーン准教授は、人間は機械に出来る仕事は機械に任せて、新しいスキルや知識を磨くようになれば、これまで以上に輝かしい『クリエイティブ・エコノミー』の時代を切り開いて行く事が出来ると語っています。

ロボットや機械は、人間には向いていない、単純労働や、肉体労働のような、頭をつかう必要のない労働を担当してくれるようになるでしょう。

そのため、人間は、機械やロボットが苦手な「人間臭さや創造性」を使った労働に、シフトして行く必要がありそうですね。


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