馬渕睦夫 2019年日本人が洗脳から目覚める日!メディアが皇室を潰そうとする理由!第一次安倍政権が短命だった理由!戦後利権者の正体!

2019年 御代替わりの年

実は私が今心配しておりますことは、2019年なんですね。

2019年になぜ心配しているかと申しますと、御代替わりの年だからですね。

平成天皇、平成時代から新しい御代になると、これが実はもうあと1年以内に起こることなんですね。

我々は今そういう実感がわきません。

それは幸いなことに、天皇陛下がご健在でいらっしゃるからなんですね。

我々は、御代が替わるということは頭では知っていても、なかなか感覚的には腑に落ちないわけです。

しかしそれはもうあと11か月で必ずやってくるんですね。

日本で密かに進む破壊工作の実態

ところが、これがスムーズに行われれば何も問題ないわけですが、昨今の内外の情勢を見てみますと、それがスムーズに行えるかどうかということに対しては、私は非常に疑問を持っているというか、心配をしております。

今、表には、今は静か、表には際立って表れておりませんが、その水面下ではさまざまな工作が行われていると、そのにおいがにおってくるんですね、プンプンと、残念ながら。

ところが、やはり日頃、地上波や既存の新聞の報道だけで世の中を判断していると、その嫌な臭いに気づけないって言いますか、臭って来ないという状況にあるわけです。

ですから私はこの本で、「2019年世界の真実」と申し上げましたが、その一つの大きな問題は御代替わりなんです。

日本自身の問題なわけですね。

世界で起こる大きなうねりの正体

もうその2019年に向けての大きなうねりって言いますか、それは既に始まっているわけですね。

これは別の機会に何度も申し上げましたが、実はもう2年前に始まっているわけですね。

その時我々は、どれだけ気づいたかどうかっていうのは疑問なんですが、天皇陛下が突如といいますかね、譲位の意向を表明されたということです。

これ自身は、単なるNHKのスクープで終わる話ではなかったわけなんですね。

既定路線とされた天皇陛下の御譲位

ところが、その後のわが国の動きというものは、もう譲位されると、当時は生前退位なんて失礼なことを、退位なんていった言葉ですね、失礼な言葉を使っておりましたがメディアも、その譲位されるということがもうその段階で既定路線になってしまったんですね。

これはどう考えても、わが国の国のあり方としておかしなことなんです。

でもその時におかしなことだというふうな論評って言いますかね、それはまず私が知る限り見られなかったんです。

既存メディアは、こぞってこの天皇陛下の譲位の意向をまあ歓迎したわけですね。

歓迎という言い方は正確ではありませんが、それに国民はお応えすべきだという、その論調で一致していたわけですよ。

これは非常に奇異なことでしたね。

メディアが密かに進める皇室解体計画

そもそも、そういう、実に200年ぶりの出来事なわけですね、陛下が譲位されるということは。

それに対して一報道機関がスクープで処理すべき問題ではないわけなんですね。

言うまでもなくこれは、政府が正式に発表して、それから物事が動き出すというのが物事の筋だと思うんですけど、実はそうならなかったというところに、すでにこの問題が、私に言わせてみれば工作であるというにおいが、嫌なにおいがしてならないわけなんですね。

日本人に今求められる精神武装

だけどもそれにまず気づくっていうことが国民の自衛と私は申し上げますが、常々申し上げているように国民が精神的に自衛しなければならない。

より過激に言えば、精神武装が必要だということの意味はここにあるわけです。

あの報道が、スクープが行われたときに、これは何か問題であるというふうに多くの国民の方、ピープルが気づくかどうかということで、物事の動きの方向はもう決まってしまうわけですね。

残念ながらその時気づかなかったといいますか、気づけなかったといいますか、まあいわば不意打ちでしたからね、ああいう発表は。

で、今日を迎えているということだと思います。

メディアが総理大臣よりも力を持つ日本の現実

その中でおそらく安倍総理、当時の安倍総理にとっても、いわば寝耳に水であったんではないかという気がしてなりません。

しかし、一国の総理大臣が知らなかったことが、報道機関のスクープでこれほど国を動かすような大きな問題が、総理の耳に入る前に報道機関がスクープするということ自体が異常なことだというふうに、ピープルが、私たちが気づかなきゃならないんですね。

それを早く気づいていれば、今日のような事態にはならなかったんだろうと、これは後知恵になりますが、そう思えてならないわけです。

天皇と日本国の生存の深い関わり

私はだからその報道に接したときに、これは日本の国全体に対して大きな危機が迫っているという思いを抱かざるを得なかったわけですね。

ですからそれ以来今日まで、この本でも触れてます、非常にかなりのスペースを割いて皇室の問題に触れておりますけれども、そういう危機感がその時以来ずっと私の頭の中にあったわけですね。

それはなぜこんなに重要かというと、戦後教育を受けた私たちにはにわかには結びつかないんですが、実は日本という、日本を理解するっていいますが、日本の生存といいますかね、国家の生存はひとえに天皇陛下の生存と関わっていることなんですね。

こういうことは戦後教育で一切触れられなかったわけです。

私たちが戦後教育で習った天皇陛下の地位っていうのは、憲法にある国事行為をされる方ということですね。

しかもそれですら、今の、聞くところによると学校ではまともには教えないという、どうもそういう実情らしいんですけれども、そういうこと自体が異常であるということすら、今多くの人が気づいてないということですね。

日本人に隠された国体の正体

簡単に言えばこういうことです、日本の、私は国体という言葉を使いますが、国体というのは国のかたちのことですね。

どういうことか、これを英語で言いますと、なんのことはない、コンスティチューションなんですね。

ところがコンスティチューションというのは日本では、憲法と訳されてるんです。

だから今の日本国憲法が、そういう意味では国体だと、まあ国体だという観念がないんですけれども、憲法がすべてだとか、憲法が国の基本だというふうに学校では教えるわけですね。

学校だけじゃない、メディアもそういうふうに言っているわけですね。

しかし、違うんですね。

憲法というものは、コンスティチューションというものは、国体なんです。

そうすると、今の私の解釈は前にも、いろんな機会に申し上げましたが、憲法というのは、単に国体の一部をその時々の環境に合うように文章化したに過ぎないわけですね。

憲法学者が知らない日本国憲法の正体

もうおわかりのように憲法よりも、憲法って言うのはこの日本国憲法のことですが、日本国憲法よりも日本の国体の方が上にあるんです。

こう言いますとね、日本の憲法学者はみんな失職するんですけどね。

失職するというか、日本の今の憲法学者はほぼ例外なく、今の日本国憲法の条文を解釈しておられるに過ぎないわけですね。

しかし、それでは憲法というものがわからないんだと、残念ながら。

そういうふうな教育、これは戦後、大学まで、あるいは研究者までそうなってしまったのは、これはGHQの巧妙な工作であったと私は思っておりますが、この国体というものと憲法というものが分離されてしまったということですね。

我々は憲法は知ってても国体は知らない、国体とは一体何かということになってしまったわけですね。

国体は国民体育大会の事ではない

これは笑い話ですが、今回やっと国体、国民体育大会をやめて国民スポーツ大会になりましたね。

でも多くの方は国体というと国民体育大会のことだと思ってたわけですね。

いや、それもやむをえないことで、国体という言葉は戦後、死語になったわけです。

しかしこの日本列島っていいますが、日本の軸っていいますか、真髄は国体なんですね、国のあり方なんです。

国を成り立たせているものは何かというものが、それが国体なんですね。

ですから、コンスティチューションと英語では言うわけなんですね。

日本人を苦しめ続ける戦後民主主義の弊害

戦後の教育の問題を今日論じるのが目的ではありませんが、なぜ我々が今思想的な混乱に陥っているかと言うと、例えば憲法の問題一つをとっても、本来の憲法のあり方に基づいた議論が行なわれなくなっていると、

こういうところにも戦後70年の、いわゆる戦後民主主義ですね、戦後民主主義の弊害が現れているわけですね。

しかしこれを、戦後民主主義の弊害だというふうに理解している方はごく少数なんですね。

渡部昇一先生、お亡くなりになりましたが、渡部昇一先生はそれを、おそらく日本の知識人の中で最初に見抜かれた方であったと私は思っておりますね。

日本を支配する戦後利権者の正体

先生は戦後利得者という言葉を発明されましたがね、戦後民主主義体制に利権を持っている人たちですね。

そういう人たちがこの戦後、もう70年以上になりましたが、72年ですか、日本を支配してきたと。

日本の支配構造は戦後利得者が、利得者の利権構造であるということですね。

こういうことを言うといかにも左翼の議論のように思いますけれども、その戦後の利得構造の中の重要な役割を果たしているのが左翼、いわゆる我々がいう左翼なんですね。

だから左翼も戦後利得者なわけなんですね。

日本のメディアも戦後利得者、日本の大学も戦後利得者、それからもっと言えば政治家も、日本の政治家も多くの政治家が戦後利得者なわけなんです。

ですからそれを打ち破ろうとした場合にどういう反発があるかですね。

第一次安倍内閣が短命に終わった理由

それは第一次安倍内閣が短命に終わった、その経緯を見るだけで分かるわけなんですね。

安倍総理は当時、日本を取り戻すとおっしゃったわけです。

しかし、他ならぬ日本の中に、日本を取り戻されては困るという勢力がいたわけですね。

それは勢力というよりも、日本の戦後民主主義体制というのは、日本を取り戻されては困る、そのために日本を縛り付けておくというのが、つまりピープルが目覚めるのを縛り付けておくというのが戦後民主主義体制だったんですよ。

私たちはそれを民主主義と習ってきたわけですね。

こういうその、言葉の、なんていうか逆転が、実は行われてきたわけです。

それは現在もそうなんですね。

日本が押し付けられた民主主義の欺瞞

我々は何かにつけても、自由が重要だ、平等が重要だ、民主主義が重要だとオウム返しに聞くわけですがね。

しかし自由も平等も民主主義も、これはみな外来語なんですね。

外来語って言い方はおかしいんですが、もともと日本にも自由も平等も民主主義もあったわけです。

しかしそれが戦後GHQによって、全く戦前には存在しなかったことにされたわけですね。

ですから彼らが持ち込んだ自由、平等あるいは人権も含めて民主主義というものが、いかにも普遍的な価値のように、我々は洗脳されてきたわけです。

日本人が洗脳から目覚める日は近い

しかしこの70年というひと区切りっていますかね、これはそういう国民あるいはピープルに対する洗脳が、いよいよ解ける時期なんですね。

これは決して私の思いつきで言っているわけではないんです。

私も勤務したことがあるんですが、ソ連共産主義体制も、実は70年少しで滅んでるんですね。

それは1億5000万、当時は2億いましたが、2億人以上の人口でしたが、その人たちがやっぱり70年経つと、共産主義体制の欺瞞に気付いてしまったわけですね、そういうことなんです。

我々も戦後70年を経て、安倍総理のは70年談話も出ましたけれども、もう70年を経つまでもなく、我々はこの戦後民主主義の欺瞞というものに気付き始めていたんだというふうに思います。

それが昨今、特にここ2、3年ですね、国民の皆さまの思いが強くなってきたということを私自身肌に感じております。

その一つの証拠って言いますかね、それはこのような番組、ネット番組が今、多くの国民の方が、こういうネットの放送を必要としているということですね。

このチャンネルがともかく存在しているという事実が、戦後民主主義体制が崩壊する、ひとつの証言でもあるわけですね。

そういう意味で、私が担当致しますのも、この戦後民主主義体制を速やかに、そしてできるだけ混乱なく葬り去ると、言葉は悪いんですが、そのためにこのシリーズを活用させていただきたいというふうに思います。

メディアがひた隠すトランプ大統領誕生の真の意味

画像出典:USA Today

それはなぜかというと、それはいよいよ国民の手に、日本といいますかね、を取り戻すことであるわけですね。

実はトランプ大統領が同じことをおっしゃってたわけなんですね。

政治をワシントンから国民の、ピープルの手に取り戻すということをおっしゃっているわけです。

ワシントンというのは政治のプロのことですが、ワシントンを牛耳ってきたアメリカの既存の政治体制を崩壊させるということですね、トランプ大統領が目指しておられるのは。

だからこそ、つまり日本の戦後民主主義体制も、アメリカの戦後民主主義体制も根は同じなんですね。

メディアが必死に安倍降ろしを行う真の理由

ですから、トランプ大統領に戦後のアメリカの民主主義体制を壊されたら困るという勢力が、同じように日本で、日本の戦後民主主義体制を安倍総理に壊されたら困るという勢力と同根であり、その人たちが今安倍降ろしをやってるわけですね。

いうまでもなく、森友・加計問題っていうのは、単にそういう値引きの問題とか、お友達の大学を認めたっていう話ではないんですね。

あれは戦後の民主主義体制を守ろうとしている人たちが、本来の、日本の国民のために政治を取り戻そうとしている安倍総理を引きずり下ろそうとしているわけなんです。

これがアメリカでも起こっていることであり、そしてヨーロッパでも実は起こっていることなんですね。

弱者を演じる移民ビジネスの正体

先般ニュースを見ておりましたら、地中海の移民船というのがあるらしいんですけどね。

北アフリカですか、地中海沿岸の港からそういうボートピープル、まさにボートピープルですね、ゴムボートに乗って乗り出した人たちを救ってですね、救助して、大きな船に乗せて、まずはイタリアの海岸を目指したということですね。

ところがイタリアの新政府はそれを拒否したわけです、上陸を拒否しました。

それで結局スペインに行ったわけですが、このイタリアの態度にもそれが表れているわけですね。

私は別に移民が悪いということを言っているわけではありません。

しかしこの移民船というのは、要するに移民ビジネスなんですね。

地中海を渡る移民、ゴムボートに乗ってた人は、何とスーダン人であるとかね、南スーダン人とかナイジェリア人とかね、そういう人たちなんです。

そういう人たちはどうして地中海沿岸まで来たんでしょうね。

そういうことを少し考えてみるということですね。

つまりメディアはどういうふうにやるかというと、移民は可哀想な人達だ、だから助けなければならない、という報道をするわけですね。

移民が入国する金を一体誰が出しているのか?

そうすると私たちもそうだそうだということになるわけですが、そうするとイタリア政府は冷たいとかそういうことになりますけど、でもよく考えてみれば、なぜ地中海にそういうゴムボートで乗り出した人を救って、それをイタリアに送り届けている人がいるのか。

それにはお金がかかるわけですね、常識的に考えれば。

しかし誰も、そのお金を誰が出しているかということまでは、メディアも追及しないんです。

メディアがやらなきゃならないのはそういうことですね。

例えば南スーダンの人が、まずそもそも地中海、北アフリカの海岸までたどり着くのにお金がかかるわけですよ。

誰がそれを出してるんでしょうか、ということになりますね。

それに対する答えはありませんが、私は移民ビジネスと申しましたが、そういう人をリクルートして、お金を出せば連れてってやるという人がいるんですね、現に。

これはシリアもそうでしたね。

こういう話はまた改めて項を改めて集中してお話したいと思いますけれどもね、今私がとりあえずの例として取り上げた、世界的に見ても、この戦後の体制というものが崩れつつあるという、その例は、日本とアメリカだけではなくてヨーロッパでもそれが起こっているというその例として取り上げたわけですね。

世界が目覚め始めたナショナリズム

ヨーロッパで今なに起こっているかというと、いわゆる民族主義政党が台頭してきているんですね。

今までEUのメンバーだったイギリスが脱退を決めたっていうのはみなさんご存じですけれども、それだけではなくてオーストリアでも総選挙で結局、いわゆる、私はその言い方には賛成しませんけど、いわゆる右派政党が躍進したと。

それからイタリアもそうなりましたね。

それからドイツのメルケル首相も今同じ政権内での、同じ自分の与党内での、そういう反乱と言いますかね、移民に厳しい態度をとるべきだという人たちの攻撃にあって今苦慮をしているわけですね。

それから旧東欧諸国は言うに及ばずですね、ハンガリーしかりポーランドしかりですね。

そういうふうにいよいよナショナリズムっていいますかね、各国のナショナリズムが目覚めてきたっていいますか、そういう今分水嶺にあるというふうに言えると思いますね。

2019年 世界の真実

そういうことも含めて私は、2019年が日本だけでなくて世界の分水嶺になるのではないか、という気持ちがしているわけです。

そういう意味で、この本のタイトルは「2019年世界の真実」となっておりますけれども、2019年がどういう世界になるかということを理解するには、今年までの、2018年までの過去数年の世界の出来事をもう一度レビューしてみる必要があるわけですね。

そうすると、この本を読んでいただけると分かるんですが、一つの糸でつながっているということがわかるわけです。

我々は日頃各国のニュースそれからいろんな経済問題とか政治問題とかいろんな、そういう問題ごとのニュースを聞きます、接しますが、それだけではこの繋がってる糸っていうのは理解できないんですね。

ですから、皆さん方にそういう糸、その世界の底辺でつながっている糸というものを理解していただく一助になればと思ってこの本を書いたわけです。

 
 
 

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