日本人が洗脳から目覚める日は近い
しかしこの70年というひと区切りっていますかね、これはそういう国民あるいはピープルに対する洗脳が、いよいよ解ける時期なんですね。
これは決して私の思いつきで言っているわけではないんです。
私も勤務したことがあるんですが、ソ連共産主義体制も、実は70年少しで滅んでるんですね。
それは1億5000万、当時は2億いましたが、2億人以上の人口でしたが、その人たちがやっぱり70年経つと、共産主義体制の欺瞞に気付いてしまったわけですね、そういうことなんです。
我々も戦後70年を経て、安倍総理のは70年談話も出ましたけれども、もう70年を経つまでもなく、我々はこの戦後民主主義の欺瞞というものに気付き始めていたんだというふうに思います。
それが昨今、特にここ2、3年ですね、国民の皆さまの思いが強くなってきたということを私自身肌に感じております。
その一つの証拠って言いますかね、それはこのような番組、ネット番組が今、多くの国民の方が、こういうネットの放送を必要としているということですね。
このチャンネルがともかく存在しているという事実が、戦後民主主義体制が崩壊する、ひとつの証言でもあるわけですね。
そういう意味で、私が担当致しますのも、この戦後民主主義体制を速やかに、そしてできるだけ混乱なく葬り去ると、言葉は悪いんですが、そのためにこのシリーズを活用させていただきたいというふうに思います。
メディアがひた隠すトランプ大統領誕生の真の意味
画像出典：USA Today
それはなぜかというと、それはいよいよ国民の手に、日本といいますかね、を取り戻すことであるわけですね。
実はトランプ大統領が同じことをおっしゃってたわけなんですね。
政治をワシントンから国民の、ピープルの手に取り戻すということをおっしゃっているわけです。
ワシントンというのは政治のプロのことですが、ワシントンを牛耳ってきたアメリカの既存の政治体制を崩壊させるということですね、トランプ大統領が目指しておられるのは。
だからこそ、つまり日本の戦後民主主義体制も、アメリカの戦後民主主義体制も根は同じなんですね。
メディアが必死に安倍降ろしを行う真の理由
ですから、トランプ大統領に戦後のアメリカの民主主義体制を壊されたら困るという勢力が、同じように日本で、日本の戦後民主主義体制を安倍総理に壊されたら困るという勢力と同根であり、その人たちが今安倍降ろしをやってるわけですね。
いうまでもなく、森友・加計問題っていうのは、単にそういう値引きの問題とか、お友達の大学を認めたっていう話ではないんですね。
あれは戦後の民主主義体制を守ろうとしている人たちが、本来の、日本の国民のために政治を取り戻そうとしている安倍総理を引きずり下ろそうとしているわけなんです。
これがアメリカでも起こっていることであり、そしてヨーロッパでも実は起こっていることなんですね。
弱者を演じる移民ビジネスの正体
先般ニュースを見ておりましたら、地中海の移民船というのがあるらしいんですけどね。
北アフリカですか、地中海沿岸の港からそういうボートピープル、まさにボートピープルですね、ゴムボートに乗って乗り出した人たちを救ってですね、救助して、大きな船に乗せて、まずはイタリアの海岸を目指したということですね。
ところがイタリアの新政府はそれを拒否したわけです、上陸を拒否しました。
それで結局スペインに行ったわけですが、このイタリアの態度にもそれが表れているわけですね。
私は別に移民が悪いということを言っているわけではありません。
しかしこの移民船というのは、要するに移民ビジネスなんですね。
地中海を渡る移民、ゴムボートに乗ってた人は、何とスーダン人であるとかね、南スーダン人とかナイジェリア人とかね、そういう人たちなんです。
そういう人たちはどうして地中海沿岸まで来たんでしょうね。
そういうことを少し考えてみるということですね。
つまりメディアはどういうふうにやるかというと、移民は可哀想な人達だ、だから助けなければならない、という報道をするわけですね。
移民が入国する金を一体誰が出しているのか？
そうすると私たちもそうだそうだということになるわけですが、そうするとイタリア政府は冷たいとかそういうことになりますけど、でもよく考えてみれば、なぜ地中海にそういうゴムボートで乗り出した人を救って、それをイタリアに送り届けている人がいるのか。
それにはお金がかかるわけですね、常識的に考えれば。
しかし誰も、そのお金を誰が出しているかということまでは、メディアも追及しないんです。
メディアがやらなきゃならないのはそういうことですね。
例えば南スーダンの人が、まずそもそも地中海、北アフリカの海岸までたどり着くのにお金がかかるわけですよ。
誰がそれを出してるんでしょうか、ということになりますね。
それに対する答えはありませんが、私は移民ビジネスと申しましたが、そういう人をリクルートして、お金を出せば連れてってやるという人がいるんですね、現に。
これはシリアもそうでしたね。
こういう話はまた改めて項を改めて集中してお話したいと思いますけれどもね、今私がとりあえずの例として取り上げた、世界的に見ても、この戦後の体制というものが崩れつつあるという、その例は、日本とアメリカだけではなくてヨーロッパでもそれが起こっているというその例として取り上げたわけですね。